いい家づくりコラム

ライフプランから考える、住宅資金計画の上手な立て方

2021年1月27日

住宅を購入するときは、「この先、ローンを何十年も払い続けられるの?!」という漠然とした不安を感じるものです。費用面で気がかりな状態では家づくりに専念できません。理想の暮らしを手に入れるためにも、資金計画を立て、お金の心配を少しでも軽くしましょう。
適切な資金計画を立てるには、ライフイベントを予測してプランを立てること、そして住宅購入〜老後までの長いスパンで家計を設計することが大切です。ある程度の見通しが立つと、住宅ローンの借入金額や返済期間の設定もラクになります。

今回のコラムでは、適切な資金計画のためのライフプランの立て方や、ライフイベントごとのお金の使い方について解説します。
資金計画を立てる前に、ぜひ目を通してみてください。


ライフイベントの予測を立てる

まずは、住宅購入から老後までのご家族のライフイベントを予測して、書き出してみましょう。たとえば、現在32歳の夫と30歳の妻、3歳長女と1歳長男のお子さん二人で構成されるAさんご夫婦の場合、「夫が33歳、妻が30歳の時に長女が幼稚園に入園する」といった具合です。お子さんやご夫婦本人、ご両親のことまで考えて、大きな入出金が予測されるライフイベントを記入していきましょう。
ライフプランから考える、住宅資金計画の上手な立て方

例えば、これから予測できるライフイベントはこんなもの。
・お子さんの入園入学
・育産休からの職場復帰
・車の買い替え
・家族旅行の予定
・ご両親の介護
・お子さんの結婚
・ご夫婦の定年退職
・年金受給開始


ライフイベントごとの収入と支出を考える

前項で書き出したライフイベントごとに、どれくらいの収入と支出があるか、おおよその金額を算出してみましょう。数字で書き出すことで、どこで住宅ローンを完済し、どの程度の貯蓄があれば無理なく暮らしを維持できるかが把握しやすくなります。
Aさんご家族を例にあげて考えてみましょう。

・住宅購入1年目(夫32歳、妻30歳、長女3歳、長男1歳)

住宅購入にともない、頭金にとっておいた貯蓄は一気に減ってしまいます。不安な時期ですね。でも、子どもが幼稚園や小学校の間は教育費がそれほどかからないため、貯蓄はしやすい時期。減った分、しっかり貯金しましょう。保険に加入して、怪我や病気などいざという時のために備えておくことも大切です。

・住宅購入5年目(夫37歳、妻35歳、長女8歳、長男6歳)

子どもが小学生になると、共働きもしやすくなります。すると世帯収入が増えるので、教育資金の貯蓄にまわすことができ、少しゆとりが生まれます。ただし、5年ほど後には住宅の外壁や屋根のメンテナンスで約100〜200万円の出費が必要になります。これを念頭に貯蓄のバランスを考えましょう。

・住宅購入10年目(夫42歳、妻40歳、長女13歳、長男11歳)

住宅の外壁や屋根の塗り替えで大きな出費が必要になる時期です。Aさんの場合、中学生になった子どもの習いごとや塾など、徐々に教育費も膨らんでいきます。ただ、高校や大学で本格的に出費が必要になる前に、住宅のメンテナンスという大きな出費を済ませることができます。

・住宅購入15年目(夫47歳、妻45歳、長女18歳、長男16歳)

子どもの大学入学と高校入学などで教育費はMAXに。日本政策金融公庫が発表した調査結果によると、高校入学から大学卒業までにかかる子ども1人あたりの教育費は平均で約965万円です。入居時に購入した家具や家電も買い替え時期に。貯めておいた貯金や学資保険を使うときです。この時のために、計画的に貯蓄や保険加入をしておくことが大切ですね。

>日本政策金融公庫:令和2年度「教育費負担の実態調査結果」

・住宅購入20目(夫52歳、妻50歳、長女23歳、長男21歳)

教育費のゴールが見えてきました。一気に楽になり、老後に向けた資金の貯蓄を考える余裕も出てきます。ただ、両親が高齢になり、今後の介護についても心配な時期。羽を伸ばしすぎず、コツコツとゆとりある貯蓄を続けましょう。

・住宅購入30年目(夫62歳、妻60歳、長女33歳、長男31歳)

60歳と言えば一昔前なら老後ですが、30年後はまだ現役かもしれないので、退職金はあまりあてにはできません。30年目ともなれば、外壁や屋根の2度目のメンテナンス時期になりますし、バリアフリー化も必要になるかもしれません。貯蓄だけでなく、確定拠出年金などを利用してコツコツと備えておきましょう。再雇用制度を利用して、少しでも収入を維持すると経済的にも気持ちの上でもゆとりがもてます。


定年までに住宅ローン残高0を目指す

住宅ローンを契約する段階では定年後も働く予定にしていたとしても、完済の時期は遅くても定年前に設定しておくことをおすすめします。現役時代と比べると収入はどうしても減ってしまうため、ローンが残っていると生活する上で大きな負担になります。病気などで予想外の出費が発生する可能性もあるからです。
逆に、定年前にローンを完済していれば生活にゆとりが生まれて、セカンドライフを不安なく過ごせます。


収入と支出に応じた繰上げ返済を

住宅金融支援機構の調査によると、契約時の住宅ローンの借入期間は20〜30年が最も多くなっています。しかし実際は繰上げ返済を利用するので、完済までの期間は平均して15年前後となっています。

利息は借入金にかかるため、借入金が多いうちに繰上げ返済をすると、利息率がぐっと下がり、結果として総支払額が大きく減額されます。でも、無理に繰り上げ返済をして家計に余裕がなくなっては本末転倒。まずは今の生活を守ること、万が一に備えることが大切です。今後の教育費が必要な時期ならなおさら。貯蓄に余裕が出てきたら、繰上げ返済を検討しましょう。

また、繰上げ返済には、住宅ローン返済期間を短くする「期間短縮型」と月々の返済額を減らす「返済額軽減型」の2つのタイプがあります。大学入学前に返済を終わらせたいなら期間短縮型、毎月の負担を減らして貯蓄したいなら返済額軽減型を、というようにライフスタイルに応じて無理ない繰上げ返済方法を選びましょう。

>住宅金融支援機構:2020年度 住宅ローン貸出動向調査


ライフプランを更新して、明るい未来を

家族のライフステージや経済状況、社会情勢などによって発生するライフイベントは変わります。住宅購入前に立てたライフプランが現実とそぐわなくなることも当然ありえます。出産、子どもの結婚、大きな怪我や疾病、退職など、生活に大きな変化が生じたときは、その都度ライフプランの見直しを。住宅ローン借り換えや保険の見直し、退職金の運用なども念頭に、お金の使い方や貯蓄の仕方を考えていきましょう。

ライフプランや資金計画を立てることが苦手なら、ファイナンシャルプランナーや住宅会社に相談しながら一緒に考えることをおすすめします。お金の見通しを立てて目の前の資金問題をクリアにし、末長く幸せなマイホームライフを楽しみましょう。


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